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価値のジレンマ・・・・No.15「iPhone 12 Pro Max」が日本人の平均月収のおよそ45%も占めるのに、アメリカでは25%に過ぎない理由

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日本企業が20世紀から取りつかれている『良いものを安く』提供する発想を脱却しないと、日本企業は利益を捻出できず、そこに働く社員の給与も増えて行きません。

『良いものを安く』提供する発想を脱却すれば、日本企業は利益を捻出でき、社員の給与も増えて行く

1997年の日本の実質賃金を100とすると、2020年秋の段階で日本は90.3と減少が続いています。その一方アメリカは122.2、イギリスは129.7、韓国は157.9と賃金が増えている動きとは対照的です。

ちなみに「iPhone 12 Pro Max」を日本人が購入しようとすると、平均月収のおよそ45%を占める価格になっているのに、アメリカでは25%に過ぎません。

20世紀から日本企業が引きずる「良いものを安く」提供するという発想から、「良いものはそれに見合った価格」で販売するスタンスに変えないと、日本企業は利益を捻出できず、そこに働く社員の給与も増えて行きません。

参考資料: 2021年6月22日付け日本経済新聞