マーケティングのジレンマ・・・・No.40 入社してはいけない企業の8つの特徴(後編)
今回は後編として、入社を勧めない企業の8つの条件のうち後半の4点をご紹介します。
入社してはいけない企業の8つの特徴とは
人生100年時代で生活者(ビジネスパーソン)の「働く期間」が長期化する一方、「働く」環境が変化する時間は日毎に短縮しています。昨今、日本を代表する企業の凋落や衰退を見ると、20～30年後に確実に生き残っている企業を特定することは難しくなっています。前編でご紹介しましたが、これから公務員になる人材に求められるスキルとして、奈良県生駒市長の小紫雅史氏が指摘された
「終身雇用が崩壊しても、役所が手離さない公務員となること」
「公務員をやめても、食べていける公務員になること」
というふたつの助言は、すべてのビジネスパーソンに共通する概念です。
今回は後編として、入社を勧めない企業の8つの条件のうち後半の4点をご紹介します。
(5)「経営者や先人たちが築き上げたブランド力」に寄り掛かり、自身で企業のブランド力を高めようと考える人材がいない企業
先人たちが創り上げた付加価値やブランドに依存(パラサイト)するだけで、自らの手で新たな価値を創造しようと思わない人材が多い企業では、新たなビジネスモデルを創造できず、時代の変化への対応力に欠ける要素が多いからです。
(6)ITやAIを積極的に導入せず、20世紀のままに仕事の仕組みを続ける企業
仕事の取組みが20世紀のままに行われ、ITやAIを積極的に活用する風土が育っていない企業です。FAXや電話を今もコミュニケーションツールとして使用している企業や組織がその典型です。
(7)リモートワークなどに積極的に取組まない企業
リモートワークができないといわれる職種としては、公務員・医療・介護職・接客サービス業・製造業などがありますが、その一方で事務職（経理・人事・総務・営業事務など)・IT系技術職（サイトデザイン・ITやWeb関連業務）・営業職・専門職（研究開発・マーケティング）などの業務はリモートワークが可能です。リモートワークが可能な職種や業務があるにもかかわらず、リモートワークに対応できない企業や組織は企業として柔軟性と時代対応力に欠けている面があります。
(8)社会で活躍する人材が輩出されていない企業
有能な人材を社会に輩出しているかどうかを調べ、企業内で活躍している人はもとより、転職や起業して活躍している人が多い企業は、有能で創造性に溢れた人材が多く存在していると見ていいと思います。逆に社会で活躍している人材が見当たらない企業は、人材面で不安が残ります。
前編と合わせて以上の8視点をご紹介しました。ぜひ参考にしてみてください。
参考文献：デジタル時代のマーケティングエクササイズ
